ワイヤー矯正

歯科矯正は高すぎる!?少しでも歯科矯正の費用を抑える方法とは?

歯科矯正は高すぎる!?

歯科矯正に興味があるけれど、費用が高すぎるためなかなか始められないという方も多いのではないでしょうか? 本記事では、歯科矯正の費用について以下の点を中心にご紹介します!

  • 歯科矯正が高すぎる理由
  • 歯科矯正が高すぎる時の対処法
  • 高すぎる費用は抑えられるのか

歯科矯正の費用について理解するためにもご参考いただけると幸いです。 ぜひ最後までお読みください。

歯科矯正が高すぎる理由について

歯科矯正が高すぎる理由について

歯科矯正の費用は高すぎると思うのですが、なぜですか?
歯科矯正の費用が高額に感じられる背景には、いくつかの理由が考えられます。 まず、厚生労働省の定める保険適用の基準では、生活に支障をきたすほどの噛み合わせの問題が必要とされています。この基準を満たさない場合、多くの歯科矯正治療が保険適用外となり、患者さんが全額を負担することとなるのです。 実際に多くの患者さんが歯科矯正を希望する背景には、「出っ歯」や「受け口」、「八重歯」などの見た目に関する悩みが中心となります。このような審美的な問題を重視するケースは、基本的に保険適用の対象外となるため、治療費が高くなる傾向にあります。 しかし、費用の問題を超えて考えると、歯科矯正は単なる美容目的だけでなく、口腔内の健康や将来的なトラブルの予防にも繋がります。たとえ1本の歯の噛み合わせが悪くても、それが他の歯に負担をかける可能性があり、最終的には高額な治療が必要になることも。そのため、初めの段階での投資として、歯科矯正の費用は高価でもその価値は十分にあるといえるでしょう。
なぜ歯科矯正は保険が効かないのですか?例外はありますか?
歯科矯正治療は、審美的な目的から希望される方が多いようです。公的保険の適用は、主に病気やけがによる治療が対象となっており、歯科矯正が審美目的での治療とされるため、基本的には保険適用外となっています。このため、例えば人気のマウスピース型矯正なども、器具自体が保険の適用対象外となっているので、治療にかかる費用は全て自費となります。とはいえ、例外的に保険が適用されるケースもあります。厚生労働大臣が定める53の疾患に該当する症状の患者さんには、矯正治療が保険の対象となることがあります。これに該当するかどうかの判断は、専門の医療機関での診察が必要となります。 また最近では、歯の不整合が虫歯や歯周病といったさまざまなトラブルを引き起こすリスクが指摘されていることから、歯科矯正の保険適用を求める声も高まっています。
歯科矯正が高すぎると聞きますが、費用の相場はいくらくらいですか?
歯科矯正治療を検討する際、多くの方が気になるのが治療費の相場ではないでしょうか。 歯科矯正の費用相場は、矯正の方法や症状、クリニックによって異なるため、一概には言えませんが、歯科矯正の治療全体での費用相場は、おおよそ50万〜170万円とされています。この中には治療前のカウンセリングや検査、治療中の装置の代金や技術料、そして治療後の保定装置代などが含まれます。
特に、目立たない透明な装置を使用するインビザラインや、歯の裏側にブラケットを取り付けるリンガルブラケットなどの矯正方法は、費用が高額になる傾向があります。 例えば、表側矯正の場合は約70万〜120万円、舌側矯正(裏側矯正)では約100万〜170万円が相場となっています。 また、治療期間が長くなれば、それに伴い費用も高くなる可能性があります。
加えて、初期費用や月々の管理費、追加治療費など、予期せぬ出費が発生することも考慮する必要があります。 したがって、治療を始める前に、しっかりとクリニックで費用の詳細を確認し、予算内での治療が可能かどうかを検討することが重要です。
ただし、これらの価格は目安であり、歯の状態や選んだ治療方法、追加のオプションなどで変動します。 また、歯の健康状態や特定の技術を用いる場合、追加の費用がかかることも考えられますので、詳細は各歯科医院での相談が必要です。
歯科矯正費用の内訳を教えてください
治療費の内訳としては、治療前の段階では、カウンセリングや検査、クリーニング等で約3万〜5万円程かかると見られています。 まず、治療開始前の段階での相談・カウンセリング代ですが、料金が発生しないこともあれば、7,000円程度かかることもあります。ここでの相談により、矯正の方法や必要経費、治療の流れなどを把握できます。 また、事前に精密な検査や診断が必要です。検査代や診断料は治療費に含まれている場合もあれば、約3万円程度かかる場合があります。
治療中の主な費用は約50万〜170万円程度となっており、これには装置代や技術料、管理料などが含まれます。 治療期間中の矯正治療料は、選択する矯正方法や範囲によって大きく変動します。 表側矯正は約70万〜120万円、舌側矯正(裏側矯正)は約100〜170万円、そしてマウスピース型矯正は約50万〜100万円が相場となっています。 また、治療期間中は、定期的な調整のための通院も必要となり、1回あたり3,000〜5,000円程度の調整料がかかります。
矯正治療が完了した後には、歯の位置を保つための「保定」期間が必要です。この期間に使用する保定装置には、3万〜6万円程度の費用が必要です。 そして、その状態を維持するための定期的な検診で、保定観察料として1回約3,000〜4,000円の費用が必要となります。
歯科矯正の全体的な費用を把握することは、治療をスムーズに進める上で重要です。

歯科矯正が高すぎる時の対処方法について

歯科矯正が高すぎる時の対処方法について

費用が抑えられる矯正器具はどれですか?
歯の矯正治療にはさまざまな方法があり、それぞれ特徴と費用が異なります。
「ブラケットタイプ」は、金属の装置を歯の表面に取り付け、矯正を行います。この方式では、装置の配置位置やワイヤーの色を選択でき、カスタマイズが可能です。しかし、目立たないものや、高い審美性を持つ装置を選ぶと、費用は上がります。 また、「マウスピース型矯正」も選択肢の一つです。「インビザライン」や「クリアコレクト」など、様々な製品が展開されており、かつての高額なイメージが払拭されつつあります。
初期の費用を抑えたい場合は、ブラケットタイプがおすすめですが、長期的な満足度や審美性を重視する方は、マウスピース型矯正を検討すると良いでしょう。
部分矯正にして費用を抑えたいのですが、選べるのですか?
部分矯正とは、特定の範囲だけを対象にした矯正治療のことを指します。全体矯正と比べ、治療範囲が限定されるため、費用面でのメリットが考えられます。ブラケットタイプの矯正だけでなく、マウスピース型矯正も部分矯正に対応しています。特にインビザラインのような製品には、部分矯正専用のラインナップが存在し、全体矯正と比較してコストを抑えられる場合もあります。
しかし、部分矯正の選択には注意が必要です。たとえ前歯の歪みだけが気になると感じても、実際には全体のバランスや奥歯の位置など、他の部分にも問題が隠れている可能性があります。部分的にしか治療しないと、後々の噛み合わせの問題や歯のバランスの崩れなど、様々なトラブルの原因となることが考えられます。
部分矯正の適用が考えられるのは、奥歯の噛み合わせに問題がなく、歯の重なりが軽度の場合など、特定の条件を満たす場合が主です。 また、矯正の再治療や、歯が元々動かしやすい状態の方にも適しています。
結論として、部分矯正は費用を抑える選択肢として魅力的ですが、適切な判断のもと、医師のアドバイスを受けながら進めることが重要です。
治療期間を長引かせないためのコツを教えてください
矯正治療は結果を実感するためには一定の期間と努力が必要ですが、その期間を無駄に長引かせないための秘訣があります。まず、装着時間をしっかりと守ることが大切です。指定された時間通りに装置やマウスピースを装着していないと、期待する効果を得られないだけでなく、治療計画の変更が必要になることも。これが結果として治療期間の延長や追加の費用を招く主な原因となります。 また、定期的なチェックは治療の進行を確認し、必要な調整を行う大切な時間です。これを怠ると、治療の効果が半減するリスクがあります。特にマウスピース型矯正の場合、計画に従い次のステップへと進めるための指示や調整が行われます。定期チェックは2〜3ヶ月ごとと、そう頻繁ではありませんので、スケジュールの調整をして受診することをおすすめします。最後に、担当医とのコミュニケーションも重要です。疑問や不安を持った際には、積極的に相談することでスムーズな治療を進められるでしょう。治療の成功のカギは、患者さんの協力と、医師の指示を適切に守ることにあります。

歯科矯正の支払い方法で、高すぎる費用は抑えられるのか

歯科矯正の支払い方法で、高すぎる費用は抑えられるのか

医療費控除を申請すれば、歯科矯正の費用は抑えられますか?
医療費控除は、年間の医療費が一定額を超えた場合に、所得税の負担を軽減するための制度です。これを利用すれば、ある程度の医療費の節約が期待できます。しかし、全ての医療行為がこの控除の対象となるわけではありません。 歯科矯正に関しても、治療目的や患者さんの年齢によって控除の可否が決まります。 例えば、大人が美容目的で矯正を受ける場合、控除の対象とはなりません。一方で、発育段階の子どもが歯科矯正を受ける場合、治療として認定され、医療費控除の対象となる可能性があります。ただし、具体的な「子ども」の年齢に関する基準は明確に示されていないため、治療の詳細や背景により税務署が判断することが前提となります。
医療費控除の適用を確実に受けるためには、事前にしっかりと情報収集と相談を行うことが大切です。
高額医療費制度とは何ですか?
高額医療費制度とは、特定の1ヵ月間において医療費が一定の上限額を越えた際に、その超過分を国から補助してもらえる支援制度です。これにより、突然の大きな医療費に悩まされることなく、必要な治療を受けられるようになっています。
しかし、全ての医療費がこの制度の対象となるわけではありません。例えば、保険が適用されない診療の費用や、入院時の食事代、患者さん自身の希望で選ぶ高価なベッド代、さらには先進医療の費用などは、制度の適用を受けられません。
歯科矯正に関しても、保険が適用される治療の場合にのみ、この制度の対象となる可能性があります。また、上限額は個人の所得や年齢によって変動しますので、具体的な額を知りたい場合は、関連機関や専門家に相談すると良いでしょう。 高額医療費制度は、突発的な医療費の負担を軽減するための大変有益な制度ですが、適用範囲や条件をしっかり理解して利用することが大切です。
トータルフィー(治療費総額制)と処置別払いでは、どちらが費用を抑えられますか?
トータルフィーシステムは、矯正治療の総額が最初に示され、その後の追加費用の心配が不要なシステムです。この方法は、費用の透明性が高く、初めから支払い金額が確定しているため、不意の出費に驚くことがありません。また、完璧な歯並びを求める場合、追加料金なしで再治療を受けられます。 一方、処置別払いは、各処置ごとに異なる金額を支払う方式です。 例えば、ワイヤーの取り付けや調整によって、支払う金額が変動します。この方法では、治療全体の総額が事前に明確でないため、細かい費用が積み重なることがあります。 結論として、どちらの支払い方法がお得かは一概には言えません。トータルフィーシステムは予算管理がしやすく、不意の出費のリスクは抑えられますが、処置別払いも、特定の治療内容に応じては経済的に有利な場面もあります。 重要なのは、治療内容や自身の希望に合わせて、最適な支払い方法を選ぶことです。
デンタルローンと分割払いでは、どちらが費用を抑えられますか?
デンタルローンは、特定の信販会社が患者さんの代わりに医院に治療費を支払い、その後患者さんは月々、信販会社へ返済していく仕組みです。 デンタルローンの特徴は、低い金利手数料にあります。一般的なクレジットカードの分割払いの金利は10〜18%の範囲になるのに対し、デンタルローンの金利は約8.5%からと、より抑えられる傾向にあります。 また、返済回数の選択肢が広がっているため、返済計画を自分の生活スタイルや収入に合わせやすいのも魅力です。
しかしながら、デンタルローンの利用には審査が必要です。審査結果によってはローンの利用が難しくなる可能性もあります。 また、手続きに時間がかかる場合もあるため、計画的な治療を考えている方は、事前に情報を確認しておくと良いでしょう。

編集部まとめ

編集部まとめ

ここまで歯科矯正の費用についてお伝えしてきました。 歯科矯正の費用の要点をまとめると以下の通りです。

  • 歯科矯正は保険適用外となり、患者さんが全額を負担するため高額になる
  • 費用を抑えるためにはデンタルローンや医療費控除などの支払い方法を検討することがおすすめ
  • 治療期間を長引かせないために装着時間をしっかりと守る

これらの情報が少しでも皆様のお役に立てば幸いです。 最後までお読みいただきありがとうございました。

この記事の監修歯科医師
坂本 輝雄医師(東京歯科大学 千葉歯科医療センター 矯正歯科 臨床准教授)

坂本 輝雄医師(東京歯科大学 千葉歯科医療センター 矯正歯科 臨床准教授)

東京歯科大学卒業 東京歯科大学大学院歯学研究科(歯科矯正学専攻)修了 東京歯科大学歯科矯正学講座助手 慶応義塾大学医学部形成外科学教室非常勤講師 米国オクラホマ大学歯科矯正学講座 Visiting Assistant Professor 東京歯科大学歯科矯正学講座講師 東京歯科大学退職 東京歯科大学千葉歯科医療センター矯正歯科 臨床准教授

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坂本 輝雄医師(東京歯科大学 千葉歯科医療センター 矯正歯科 臨床准教授)

東京歯科大学卒業 東京歯科大学大学院歯学研究科(歯科矯正学専攻)修了 東京歯科大学歯科矯正学講座助手 慶応義塾大学医学部形成外科学教室非常勤講師 米国オクラホマ大学歯科矯正学講座 Visiting Assistant Professor 東京歯科大学歯科矯正学講座講師 東京歯科大学退職 東京歯科大学千葉歯科医療センター矯正歯科 臨床准教授

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