歯並びが悪いと気になっている方は多いですが、矯正治療には費用がかかるため、躊躇してしまうこともあります。しかし、実は歯並びの悪さによる身体的な問題がある場合、矯正治療は保険適用になることがあります。 本記事では歯列矯正治療の保険適用について以下の点を中心にご紹介します。
- 歯列矯正の保険適用について
- 保険適用される歯列矯正の症例
歯列矯正治療の保険適用について理解するためにもご参考いただけますと幸いです。 ぜひ最後までお読みください。
歯列矯正の保険適用について
- 歯列矯正は保険適用になりますか？
- 歯列矯正の治療は、基本的に保険適応外の治療です。そのため、治療費は全額自己負担となります。ただし、国が定めている疾患に該当する場合は、保険適用となる場合があります。
- どのような場合に歯列矯正が保険適用になりますか？
- 歯列矯正治療が保険適用となる場合は、以下のような条件があります。
①厚生労働大臣が定める疾患に起因した咬合異常に対する治療
②埋伏歯開窓術を必要とする、前歯及び小臼歯の永久歯のうち3歯以上の萌出不全に起因した咬合異常に対する治療
③顎離断等の手術を必要とする、顎変形症の手術前・後の治療これらの条件に該当し、適切な届出を行っている保険医療機関で治療を受けた場合のみ保険適用となります。
- 保険適用かどうかはどのように調べますか？
- 歯科医院で歯列矯正の診断や治療を受ける際に、歯科医師に保険適用の可能性について相談することが大切です。歯科医師は保険制度や保険適用の基準を熟知しており、患者さんの状態に応じた適切な治療法を提案してくれます。また、歯科医師は保険診療と自費診療を併用する場合があるため、治療にかかる費用も事前に確認することが必要です。また、公益社団法人 日本矯正歯科学会の公式ホームページで、保険が適用になる疾患や保険医療機関について詳しく記載されています。そちらを参考にしてみるとよいでしょう。
保険適用される歯列矯正の症例
- 保険適用させる歯列矯正の症例を教えてください。
- 歯列矯正治療は一般的には保険適用外ですが、先に述べた国の定める3つの項目に該当する場合に限り保険適用となります。
例えば「前歯及び小臼歯の永久歯のうち3歯以上の萌出不全に起因した咬合異常（埋伏歯開窓術を必要とするものに限る）に対する矯正歯科治療」については、6歳頃の永久歯への入れ替わりで、永久歯がうまく生え揃わなかった永久歯萌出不全という症例が対象となります。
- 厚生労働大臣が定める疾患とはなんですか？
- 厚生労働大臣が定める保険適応になる先天性異常や疾患（一部）は以下のとおりです。
- 唇顎口蓋裂
- ゴールデンハー症候群
- トリーチャ・コリンズ症候群
- ダウン症候群
- 顔面半側萎縮症
- 神経線維腫症
- マルファン症候群
- 顔面裂
- 骨形成不全症
- CHARGE症候群
- 成長ホルモン分泌不全性低身長症
- リンパ管腫
- 偽性低アルドステロン症
これらの保険適用となる矯正歯科治療を行える医療機関は、厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生（支）局長に届け出た保険医療機関のみとなります。
- 顎変形症とはなんですか？
- 顎変形症とは、下顎や上顎の骨が正常な位置や形状から外れ、不自然な形態を示す状態を指します。顎の骨の成長や形態に異常がある場合や、生まれつきの顎の形態に問題がある場合、顎を骨折したことが原因で起こることもあります。顎変形症にはさまざまな種類があり、例えば下顎が前に突き出ている「下顎前突症」や、上下の歯列が正しく咬み合っていない「咬合不良」などがあります。これらの症状は見た目の美しさだけでなく、咀嚼や発音などの機能にも影響を与えることがあります。
- なるべく費用をかけずに歯列矯正するにはどうすれば良いですか？
- 基本的に保険適用外の歯列矯正は、そこそこ高額な費用がかかるため、予算が限られている場合には費用対効果を考える必要があります。以下は、費用を抑えるために検討できるいくつかの方法です。複数の歯科医院で見積もりを比較する:
複数の歯科医院で見積もりを取り、費用を比較することで、最もコストパフォーマンスの高いオプションを選択することができます。医療費控除を利用する:
医療費控除を利用できる場合とできない場合がありますが、確定申告をすることで医療費控除を受けられます。所得控除の一部が返済されるため、家計の負担を減らせます。
編集部まとめ
ここまで歯列矯正治療の保険適用についてお伝えしてきました。歯列矯正治療の保険適用の要点をまとめると以下の通りです。
- 歯列矯正は、保険が適用されることがあるが、保険が適用されるかどうかは患者さんの状態によって異なるため、事前に確認することが重要。
- 国が定めた条件に該当する症例で、歯並びによって生じる噛み合わせの異常がある場合や、矯正によって健康上の問題を防止する必要がある場合に保険が適用される。ただし、保険が適用される場合でも、自己負担が必要なことが多いため、費用を把握することが大切。
これらの情報が少しでも皆さまのお役に立てば幸いです。 最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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